昨年から今年にかけて「働き方改革」をテーマにしたプロジェクトに関わる
機会が増えました。実際現場に入ると「働き方改革」と言うワードはどこでも
使われていますが、その意味合いはバラバラです。その一方で、共通している
のは、今まで以上に多様な働き方を受入れようという雰囲気は増えているよう
に感じます。

　多様な働き方を実現するためには、労働時間や休日休暇、賃金など労働条件
的な部分を変えて行く必要がありますが、労働条件の変化を生み出すためには、
日々の仕事の取り組み方を変えて行く必要があります。

　仕事の取り組み方を変える方向性は二つです。一つは内部（社内）に目を向
ける、そしてもう一つは外部（社外）に目を向けることです。

　内部（社内）では、非効率な業務プロセスを見直すことが必要です。当たり
前のようにオペレーションをしている業務に関しても、事業の目的と照らし合
わせて再点検する必要があります。特に将来の事業、顧客（市場）と商品・製
品・サービスと照らし合わせて再点検する必要があります。

　もう一つの外部（社外）では、顧客や関係先との取引慣行を見直すことが必
要です。社内と同様で当たり前のように進めている慣行を、将来に向けてさら
にお互いのメリットの繋がるような方法がないかを探ることが必要です。

　「働き方改革」、多様な働き方は、関係先を巻き込まなければ実現できない
ことも多々あります。そういう意味では、外部に対する提案が鍵を握ります。
逆に言えば、社内だけで考えたり、対策を打っていると限界が生じます。働き
方改革が進んでいる会社（組織）は、外部に対する働きかけが積極的です。
　働き方改革を通じて、顧客や関係先とどれだけより良い関係性を持てるか、
今までにない新しい価値ある関係を構築できるかが重要です。
　外部も巻き込む「開かれた働き方改革」が今後益々必要であると言えます。


 　　　　　　　　　　　　（2018/08/20 人材開発メールニュース第986号掲載）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　humanize：吉次　潤